新聞を解約すれば1年で48,000円も節約できます

みなさんこんにちは、モズークです。

新聞って高いですよね。ひと月の購読料はおよそ4000円くらいします。1年で48,000円にもなります。

ではその新聞に48,000円もの値段を払う価値はあるのでしょうか。

  • 情報はネットに比べると遅い
  • 紙資源の無駄遣い
  • 情報にバイアスがかかっており正確さに欠ける
  • かさばるしゴミになる

こんなものに48,000円ものお金を払うのは無駄です。今すぐ新聞を解約して投資信託でも買ったほうが有益です。

新聞は1年で222万部減少

日本新聞協会の発表によると、 2018年10月現在の総発行部数は前年比5.3%減の3990万1576部で、減少幅は過去最大になりました。部数でみると約222万部落ち込んだようです。このままだと10年以内に発行部数は半減以下になりそうです。

この部数激減の原因はもちろんネットの普及によるものが大きいのですが、それ以外にも新聞という媒体の信頼性の低下、消費者の所得が低いために新聞を購読する余裕がないというのもあると思われます。

ぶっちゃけ新聞は近い将来に滅びる産業だと思います。昔は早く情報を仕入れるためには新聞くらいしかなかったのですが、いまではネットがあれば新聞なんかより早く情報を入手できます。

スピードというアドバンテージのなくなった新聞は、既にその役目を終えているので、緩やかに死んでいくのは当然でしょう。

情報の正確さが無い新聞

新聞に正確な情報が無いというのも衰退の原因です。

朝日新聞のいわゆる慰安婦ねつ造報道や、メタタグによる検索除け問題。毎日新聞の日本を貶める記事。朝日新聞、毎日新聞、東京新聞に共通している中韓目線の反日報道。

これらの新聞社は数えきれないほどの誤報という名のねつ造を繰り返しており、何一つ日本のためにならないものばかりです。

毎日新聞に至っては英国のガーディアン紙に中国から莫大なお金をもらって、中国に有利な提灯記事を書いているとまで暴露されてしまう始末。なお毎日新聞はガーディアン紙に抗議していないようなので本当なのでしょう。

そんなバイアスがかかりまくった新聞が出す記事には正確性などなく、信用もあ失われています。部数が減っているのはそんな怪しい情報で自ら信用を落としている、新聞自身の自業自得もあるでしょう。

消費税に賛成して軽減税率という見返りを得る新聞

予定通りならば今年の10月に消費税は8%から10%へと上がります。増税の影響を抑えるためにバカが考えたような軽減税率が実施されますが、新聞も何故かその軽減税率の恩恵を受ける側なのです。

自分たちはさんざん紙面で消費税賛成しておきながら、ちゃっかり増税の影響を回避している卑怯者です。増税したい財務省の言いなりの記事を載せ、自分たちは見返りに軽減税率の見返りを得る。

新聞の軽減税率は、ぶっちゃけ財務省からの賄賂ですね。新聞はそんなに増税賛成するなら、新聞だけ消費税20%にするのが筋ってもんでしょう。

新聞は消費税増税しても税率は今まで通りで、購読料は変わらずおトク!!

でも解約すれば毎月4,000円、1年で48,000円も節約できちゃうのでもっとおトク!!

というわけでとっとと新聞は解約しましょう。

2019年の目標を考えたけどほぼ去年とほぼ同じだったよ

みなさんこんにちは、モズークです。

さて年が明けて一週間にもなろうとしています。残念ながら大発会では下げて始まった日本の株式市場ですが、まだ株式市場は1日しか開いてないので現時点ではこの先どうなるかとかはなんとも言えません。

なので今日は今年の目標などを考えてみようと思います。以下が今年の目標です。

  • 去年より健康になる
  • VOOと米国株を買い増す
  • 生き残りつつ資産を増やす

見ての通りほぼ去年の目標のバージョンアップですね。何の面白みもないです。

去年より健康になる

これは去年の年始がとてつもなく酷い状態でした。今年はあのときに比べたら健康そのものです。とはいえアグレッシブな健康かと言われると、かろうじて健康というレベルなので、今年はもうちょっとだけ健康になるんじゃ。

去年はカメラを買ってスナップ撮影に出かけることが増え、歩くようになったのですこし健康を取り戻しました。今年はもっと激しい運動をする・・・つもりはまったくなく、去年と同じくスナップ撮影で歩き回るつもりです。

カメラ持って撮影しようとすると自然と山とか森とかに行きたくなるので、かなり険しい道を歩くことになり、怪我さえしなければ十分な運動量になります。変に気張って無理をせず、怪我をすることのないようにしたいです。

VOOと米国株を買い増す

去年の目標はVOOを買うだったのですが、後半は米国株にも手を出しました。なのでこの目標はすでに去年にやっていることです。

今は米国株をはじめ、日本株、そのほかの世界の株も下げています。そのためにVOOの時価が投資額を下回っています。とはいえ米国株は長い目で見れば右肩上がりになる可能性が高いので、気にせずVOOを買い増すのみです。

米国株もNISA枠でVOOが買い終わり、その時点で安ければ買い増していきます。わざわざ個別株を買うよりVOO一本でいいという声もあります。

確かにその通りです。米国株を個別に買う理由は、毎日とめどなく配当を貰う幸せを感じたいからです。少額でも毎日配当が貰えたほうが、満足感が高そうですので。

去年も配当が貰えていたので、下げ相場でも何とかモチベーションを失わずに持ちこたえられました。やっぱりインカムゲインは正義。

生き残りつつ資産を増やす

ご存知の通り2018年は厳しい投資環境でした。わたしの資産も20%以上減少しました。

ですが信用取引をほぼ封印していたため、投資から退場してしまうような致命的な損失を出すことはありませんでした。おそらく信用取引を利用していたら、もっと損失を出していたと思います。

まだ現時点では日本の株および世界の株は上がっていく様子をみせていませんので、今年も信用取引を利用するのは控えると思います。

相場で稼ぐのはもっと簡単な相場になってからでも十分間に合います。わざわざ難しいときにあれこれやって、火傷する必要もありません。

なので今年も資産をできるだけ防衛しつつ、簡単な相場が訪れたら資産を増やすという方向で行きたいと思います。

と3つ目標を上げました。何の面白みもない目標ですが、投資とは面白みのないほうがいいと思っているのでこれでいいのです。

それでは今年も投資を楽しんで!

2018年を振り返る

みなさんこんにちは、モズークです。

今年も残すところ数日となりました。そこで今年1年を振り返ってみようと思います。

今年初めに掲げた目標は、

  • 健康を取り戻す
  • VOOをひたすら買うマン
  • 生き残る

という3つでした。それぞれ見ていきましょう。

健康は合格

去年の今頃はひどい胃腸風邪にかかり、9割くらい死んでました。大納会はスマホでツイッターを覗いていましたが、書き込みする力も残っていないくらいでした。

それに比べたら、今年は健康そのもの!!う~ん健康最高。これは達成です。

今年の初めにX100Fというデジタルカメラを買いまして、かなりそこら辺をウロウロ歩き回ったのが体調を維持できた秘訣だと思っています。

去年はあまり外に出る機会がなかったので、体力が落ちていたんでしょう。カメラを買ってから歩き始めの頃は、かなりズタボロになりながら痛い足を引きずって歩いていました。

1年歩き回ったおかげで最近では歩くだけでズタボロになることはなくなりました。体力も少しは付いたのでしょう。無職だと基本家から出ないので、外に出る趣味を無理やりにでも作らないと体力は衰える一方だったので、財布の中身を生贄にしてカメラを買って良かったなと。

VOOをひたすら買うマン

次にVOOをひたすら買うマンですが、これはNISAの120万円枠いっぱいにVOOを買うことができました。ただひたすら買ったかと言われると違います。NISAの120万円以外では米国の個別株を買うようになりました。

なのでVOOをひたすら買うという目標は半分達成かな。来年もNISA枠はVOOをひたすら買うマンのつもりです。

ここ最近の大幅な調整で、VOOの評価額が買い付け価格を下回ってしまいましたが、安く買えるのは嬉しいので気にしていません。安いときこそ仕込み時。

生きてる・・・ッ!!

最後の生き残るという目標ですが、生きてます。なんとか生きてます。なので達成ですね。

しかし振り返れば今年の株式市場はかなりヤバい年でした。2月に大幅な調整があり、ずっと軟調でさらに年末にまたもや大きな調整。大きな信用ポジションを抱えていたら、確実に死んでました。

2月にひどく痛い目にあったため、この1年は信用取引も現物株のナンピンも封印していました。結果的にこの年末の調整でも即死せずに生き残れています。

できれば利が乗っている株を少しずつ売って、資金を米国株にシフトしたかったのですが、それは叶いませんでした。来年は消費税増税があるので、日本株は軟調のままのような気がします。一年くらい行動が遅かったのが悔やまれます。

それでも生きてる、生き残っているので結果オーライです。退場しないで生き残っていれば投資は成功です。儲けるのはもっと簡単な相場環境の時で良いのです。

まとめ

今年は持ち株がかなり軟調だったために、資産的にはマイナスの年になってしまいました。ですが長い間投資を続けていけば、こんな年は何度もあります。

資産が減ったのが悔しくないということはありませんが、今年1年を退場せずに過ごせたという経験はこの先の投資人生にとって必ず役に立つと思っています。

というわけでまとめますと、今年はそこそこ目標を達成できてよかったね!来年もこの調子でいきまっしょい!という感じです。

5Gに見るアメリカと中国の覇権争い

みなさんこんにちは、モズークです。

先日カナダで中国の通信機器メーカーであるファーウェイのCFO、孟晩舟が逮捕されました。容疑は傘下にある企業を通じて制裁中のイランと取引をし、決済に関与した米国金融機関に対してファーウェイとその傘下企業は無関係だと虚偽説明をした疑いです。

これは中国のメーカーは実質中国共産党が支配しているので、アメリカは中国共産党に真正面から喧嘩を売ったという形になります。

また遡ること今年4月、アメリカ商務省がアメリカの企業に対して中国のZTEに対して7年間の取引停止を通達しました。それによりアメリカでのZTEの端末はアメリカでは販売できていません。これも原因はイランへの違法取引です。

すでにアメリカ、オーストラリア、ニュージーランド、イギリスなどはすでに、次世代通信規格の5Gについて、中国の通信機器メーカーの製品を排除することになっています。

中国通信機器を使用するとアメリカと取引停止に?

これで大まかにアメリカ側対中国の大きな勢力がはっきりとしてきました。アメリカと中国では5Gの通信方式のシェア争いで、次世代通信の覇権争い真っ只中です。

上記のZTE締め出しや、ファーウェイ幹部逮捕も覇権争いの影響の一角でしょう。わりとアメリカさんもやることがえげつない。

そして遅ればせながら日本も先週12月7日に、中国の通信機器から「余計なものが見つかった」と、中国のファーウェイとZTEの2社の製品をを政府調達から排除することが決定しました。

これによって日本政府は中国の通信機器を使っているメーカーからの製品を購入しません。これは5Gで中国方式の機器導入を予定している企業は、政府や自衛隊ほかでの公的な使用ができなくなるということです。

また同じように中国製機器を使用している企業は、アメリカとの取引もできなくなる可能性が高くなります。次世代通信規格5Gの中国製機器導入を予定している某通信会社は、中国以外の通信機器に切り替えるかどうかの決断が迫られています。

日本の部品輸出企業はどうする

この流れからみて、この先アメリカは次世代通信規格の覇権争いにこれまで以上の注力をすることになります。そうなると中国の通信機器メーカーに部品を輸出している企業にも、中国との取引停止などの圧力をかけてくる可能性もあります。

先日ファーウェイのCEOが「ファーウェイ製品に使用しているテクノロジーの大部分は日本からきている。メイドインジャパンと言えるくらい、日本の部品の搭載が増えている。」と言っています。これは日本向けの発言でしょうが、あながち間違いではありません。アメリカはそこに手を突っ込んでくる可能性も高いです。

いままでのように中国に製品を輸出していると、いきなりアメリカとの取引停止になる。そんなこともあるかもしれません。

中国べったりで世界の情勢を読む力に乏しく、決断をあやふやにしているような企業はかなり危ないのではないのでしょうか。

どうなるかわからない

このようにアメリカ対中国、そしてその2国を取り巻く世界情勢は激しく変化をしています。このまま激化が進めば、圧倒的パワーを持つアメリカに対して中国が暴発する可能性もあります。

そうなればアメリカと中国のどちら側につくのか、決断を迫られることになります。日本はすでに中国製通信機器の排除から見てわかるように、アメリカ側につきました。

ドイツは中国製機器の排除をしないとしたので中国側につくのでしょうか。ドイツ経済はかなり中国依存なので仕方がないのかもしれませんが、またアメリカ、イギリスと反対側勢力になるのでしょうか。

5Gをきっかけにアメリカと中国を取り巻く世界の勢力図が固まりつつありますが、この先どうなるかはわかりません。注意深く見ておく必要があるでしょう。

株式市場への影響?わからん!!でもアメリカ株に投資してる身としてはアメリカに勝ってほしいですねぇ・・・

2025年の大阪万博で日本の株はどうなるのか

こんにちは~こんにちは~、世界のモズークです。

先日11月23日に2025年の万博開催地が大阪に決定しました。これで前回の大阪万博開催の1970年から、55年ぶりに大阪で万博が開催されることになりました。

この万博決定で日本の株はどうなるのか、というのが投資家としては気になるところです。結論から言えば、「なんにも分からん」としか言えません。

ツイッターなどではやれVRだ、何とか倉庫だ、建築だ、建設だ、IRだと予想が飛び交っていますが、なんせ7年後のこと。その間にどんな新技術やテクノロジーが出てくるか全くわかりません。

まして2025年までに世界の経済が好調なのか不調なのかもわかりません。世界の経済の大きな流れに比べたら、日本で行われる万博なんて大した影響はないでしょう。

それでも東京オリンピック後の景気の冷え込みに、わずかながらでも希望の光が差すようなニュースになったのは確かだと思います。

万博よりも経済政策

大阪万博だけで日本の株が好調になるということはまずないと思います。それよりもやはり万博開催までの経済政策をどうするのかというほうが、景気や株には影響力があると思います。

まず来年に迫った消費税10%への引き上げ、これでまず2020年の東京オリンピックまでに消費は冷え込むことは確実です。ここで日本の株価は落ち込むでしょう。

つぎに安倍総理の任期が3年で終わります。すると安倍総理以外の総理候補はみんな緊縮財政、さらに金融緩和に否定的なのでここでも景気は落ち込むでしょう。

2025年までにすでにこれだけの不安要素があるので、万博くらいのインパクトでは日本の景気は良くならないことは簡単に想像できます。

逆に来年の消費税増税を延期、もしくは凍結し、さらに安倍総理の任期終了後も金融緩和の継続が続くならば、万博に関係なく日本の経済も株もよくなっていくと思われます。

万博よりも米中対立

また最近の懸念材料としては、アメリカと中国の関税合戦に始まる米中対立です。

先日のペンス副大統領の演説でもわかるように、アメリカは中国共産党と徹底的にやりあうつもりです。噂によれば、完全に中国共産党を消滅するところまでやるという話も出るほどです。

そんな状態では日本で万博があろうがなかろうが関係なく、世界の経済は不安定になります。

世界経済が安定するためには、この米中対立がいつ終わるのかが重要になりますが、おそらく早くても5年はかかります。長引けば米ソの冷戦のように数十年規模になるかもしれません。

そんな世界規模の経済の波の中では、万博の影響なんてないに等しいです。

せっかくだからパーッとやろう

とはいえせっかくの大阪万博なんだから、盛大にパーッとやったほうがいいと思います。今の日本はなんだかんだと理由を付けて、お金を使うことを渋る傾向があります。

賃金は上がらない、増税で将来が不安、買いたいものがないなど、一般の人はお金を使わずに貯めようとしてしまいます。そんな時には国が率先してお金を使うしかありません。

せっかく万博というお金を使える理由ができたのだから、万博の準備費用は国債をバンバン発行して日銀に買い取ってもらい、ジャンジャンお金を刷って金融緩和しましょう。

そして大阪に仕事を求めるたくさんの人に来てもらい、バンバンお金を稼いでもらい、ジャンジャカお金を使ってもらって経済を回しましょう。

すでに昨日の大阪万博決定直後から「無駄遣い」「そんなことにお金を使うのはもったいない」とか言って水を差す人がいますが、そんな声は無視してパーッとやればいいんです。

2020年のオリンピックでは、間抜けな都知事や邪魔をする政党や怪しい団体のせいで経済効果がショボくなってしまい、いまいち盛り上がっていません。大阪万博の時はその反省を生かしてパーッと派手にやりましょう。

1/350スケール 太陽の塔 PVC&ABS製 塗装済み 完成品