新聞を解約すれば1年で48,000円も節約できます

みなさんこんにちは、モズークです。

新聞って高いですよね。ひと月の購読料はおよそ4000円くらいします。1年で48,000円にもなります。

ではその新聞に48,000円もの値段を払う価値はあるのでしょうか。

  • 情報はネットに比べると遅い
  • 紙資源の無駄遣い
  • 情報にバイアスがかかっており正確さに欠ける
  • かさばるしゴミになる

こんなものに48,000円ものお金を払うのは無駄です。今すぐ新聞を解約して投資信託でも買ったほうが有益です。

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新聞は1年で222万部減少

日本新聞協会の発表によると、 2018年10月現在の総発行部数は前年比5.3%減の3990万1576部で、減少幅は過去最大になりました。部数でみると約222万部落ち込んだようです。このままだと10年以内に発行部数は半減以下になりそうです。

この部数激減の原因はもちろんネットの普及によるものが大きいのですが、それ以外にも新聞という媒体の信頼性の低下、消費者の所得が低いために新聞を購読する余裕がないというのもあると思われます。

ぶっちゃけ新聞は近い将来に滅びる産業だと思います。昔は早く情報を仕入れるためには新聞くらいしかなかったのですが、いまではネットがあれば新聞なんかより早く情報を入手できます。

スピードというアドバンテージのなくなった新聞は、既にその役目を終えているので、緩やかに死んでいくのは当然でしょう。

情報の正確さが無い新聞

新聞に正確な情報が無いというのも衰退の原因です。

朝日新聞のいわゆる慰安婦ねつ造報道や、メタタグによる検索除け問題。毎日新聞の日本を貶める記事。朝日新聞、毎日新聞、東京新聞に共通している中韓目線の反日報道。

これらの新聞社は数えきれないほどの誤報という名のねつ造を繰り返しており、何一つ日本のためにならないものばかりです。

毎日新聞に至っては英国のガーディアン紙に中国から莫大なお金をもらって、中国に有利な提灯記事を書いているとまで暴露されてしまう始末。なお毎日新聞はガーディアン紙に抗議していないようなので本当なのでしょう。

そんなバイアスがかかりまくった新聞が出す記事には正確性などなく、信用もあ失われています。部数が減っているのはそんな怪しい情報で自ら信用を落としている、新聞自身の自業自得もあるでしょう。

消費税に賛成して軽減税率という見返りを得る新聞

予定通りならば今年の10月に消費税は8%から10%へと上がります。増税の影響を抑えるためにバカが考えたような軽減税率が実施されますが、新聞も何故かその軽減税率の恩恵を受ける側なのです。

自分たちはさんざん紙面で消費税賛成しておきながら、ちゃっかり増税の影響を回避している卑怯者です。増税したい財務省の言いなりの記事を載せ、自分たちは見返りに軽減税率の見返りを得る。

新聞の軽減税率は、ぶっちゃけ財務省からの賄賂ですね。新聞はそんなに増税賛成するなら、新聞だけ消費税20%にするのが筋ってもんでしょう。

新聞は消費税増税しても税率は今まで通りで、購読料は変わらずおトク!!

でも解約すれば毎月4,000円、1年で48,000円も節約できちゃうのでもっとおトク!!

というわけでとっとと新聞は解約しましょう。

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